パーソナルトレーニングの契約トラブル、2025年度の相談は1,457件

ニュースの概要

国民生活センターは2026年10月7日、「パーソナルトレーニングに関する契約トラブル－痩身エステ等、関連商品・サービスも勧誘されて高額に！？－」を公表しました。全国の消費生活センター等に、無料体験のあとに高額なコースを契約した、解約の手続きが進まない、といった相談が寄せられているためです。

トレーニングを始めたい人が増えるなかで、契約の入り口で気をつけたい点がまとまった公表です。ここでは、国民生活センターが示した内容を、運動を始める人の目線で整理します。

何が公表されたのか

国民生活センターは、全国の消費生活センター等に寄せられた相談をまとめた「PIO-NET」の登録件数（消費生活センター等からの経由相談は含まない）を示しています。2026年8月31日までの登録分は次のとおりです。

• 2021年度：495件
• 2022年度：722件
• 2023年度：861件
• 2024年度：885件
• 2025年度：1,457件
• 2026年度（8月31日まで）：537件（前年度の同じ時期は468件）

2025年度は2024年度から大きく増えており、2026年度も8月末時点で、前年度の同じ時期を上回っています。なお、これらは消費生活センター等に寄せられた相談の件数で、パーソナルトレーニング全体の利用者数やトラブルの発生率を示すものではありません。

公表された相談事例には、次のようなものがあります。

• SNS広告を見て無料体験に行くと、長時間のカウンセリングがあり、帰りにくかったため契約した
• 無料体験のあと、高額なプランを勧められ、断りきれずに契約した
• 安い価格を見て体験に行ったところ、サプリメントやエステなど複数の契約を勧められ、十分に確認しないまま契約した
• 1年コースを契約したが通えなくなり、途中解約を申し出たところ、割引が取り消され、入会金も支払うよう言われた
• 解約しようとしたが、手続きが進まない
• 希望する日時に予約が取れない

国民生活センターが挙げた問題点

公表では、問題点として次の点が挙げられています。

• トレーナーからの長時間の勧誘や強引な契約の勧めがある
• 「自分に合ったトレーニング」という提案が、契約するかどうかの判断に影響することがある
• エステやサプリメントなど、パーソナルトレーニング以外の関連商品・サービスを勧められることがある
• 中途解約するときの手続きや精算が複雑になりやすい
• 契約したサービスを実際に利用できるかを、事前に確認しにくい

読者への影響

これからパーソナルトレーニングの体験や入会を考えている人に関係します。とくに、SNS広告や低価格の体験をきっかけに申し込む場合、体験当日にその場で高額なプランや関連商品を勧められる可能性があります。すでに契約している人も、途中で通えなくなったときの解約条件を、契約書で確認しておく価値があります。

ここからは筆者の整理です。今回の公表は相談の傾向と注意点を示すものなので、パーソナルトレーニング全般を避けるべきだという話ではないと受け取っています。個別の契約が適切かどうかは、契約内容や状況によって変わります。

確認すること

国民生活センターは、消費者へのアドバイスとして次の点を示しています。

• その場で判断できないときは、すぐに契約せず、本当に必要な契約かをよく考える
• 「自分に合ったトレーニング」と「自分に合った契約」は同じではない。効果の説明だけで判断せず、契約条件を入念に確認する
• 関連商品・サービスは、本当に必要かを確認する
• 予約の取りやすさや、トレーナーを変えられるかなど、利用条件も確認する
• 不安があるときや、トラブルが起きたときは、早めに最寄りの消費生活センター等に相談する

相談先として、消費者ホットライン「188（いやや！）」が案内されています。全国共通の3桁の電話番号で、お住まいの地域の消費生活センター等につないでもらえます。

当サイトの関連記事も、契約前の確認に役立ちます。契約の考え方はパーソナルジムの契約｜クーリングオフと解約の注意点、ジム選びの確認点はジムの選び方｜24時間ジム・パーソナルジムの比較と確認点を参照してください。

筆者の見解

私見では、この公表でとくに大切なのは、「自分に合ったトレーニング」と「自分に合った契約」を分けて考えるよう促している点だと考えます。体験での提案が丁寧であるほど、契約まで一続きの話として受け取りやすくなる面もあるように思います。トレーニング内容に納得することと、料金や解約条件に納得することは、別々に確認するものです。

実践の面では、体験当日にその場で契約しない、という自分ルールを決めておくのが現実的だと思います。契約書や料金表の写しをもらい、持ち帰って、解約するときの条件と関連商品の有無を読み直してから決める、という順序です。件数が増えている背景は公表からは読み取れないため、原因を断定することは避けますが、入り口の確認を丁寧にするだけで防げる場面は多いと考えます。

出典（一次情報）

• パーソナルトレーニングに関する契約トラブル－痩身エステ等、関連商品・サービスも勧誘されて高額に！？－（国民生活センター、2026年10月7日）
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2026年10月8日時点の情報です。